このブログ「四季報ラボ」では、会社四季報を参考に銘柄をピックアップし、
その後の株価推移を検証しています。
この記事では、四季報2026夏号を読み、
四季報ラボでピックアップした銘柄を紹介します。
前提
完全に機械的なスクリーニングではなく、
四季報コメントや事業内容も含めて総合的に判断しています。
（https://shikiho-lab.com/stock-selection-rule/）
あくまで個人の検証記録であり、投資を推奨するものではありません。
結論
2026夏号は、
・半導体が中心であることは変わりないが、やや伸び悩み(?)
・車両販売台数復調
という特徴がありました。
未だに半導体関連銘柄が中心ではあるものの、大きく乱高下しているように見えます。
また、中東情勢の影響が不透明であり、ハッキリした際には明暗が分かれるような気がします。
中東情勢の影響を受け、今回はあまり不動産や建築関連の銘柄はピックアップしていません。
ピックアップ銘柄一覧
2026春号では、合計35銘柄をピックアップしました。
（前回の春号ピックアップ記事はこちら → https://shikiho-lab.com/shikiho-26spring-picks/ ）
市場別の内訳は以下の通りです。
26春号ではP市場が9割と大多数を占めていましたが、
今回ピックアップした銘柄を層別すると、約7割に下がっていました。
（プライム市場：68%、スタンダード市場：26%、グロース市場：6%）
良いと思う銘柄は既に投資家の期待が織り込まれており、見送った銘柄も何個かありました。
私は毎回、まず会社名・特色・四季報コメントを確認し、
気になった企業のみ詳細を読み進めています。
業績・チャート・PERを確認した後、さらに魅力を感じた企業については
自己資本比率、営業CF、１株益なども確認しています。
そして一度読み終えた後、時間を空けて改めて見返すようにしています。
最初に感じた「勢い」や「興奮」を一度リセットすることで、
より客観的な視点で銘柄を選ぶことを意識しています。
今回ピックアップした具体的な銘柄は以下のようになっており、市場ごとにまとめています。
今回感じたこと
今回四季報を読んでいて、業界ごとの特徴もいくつか見えてきました。
建設関連では、多くの企業で似たようなチャートを描いており、
全体的にやや下落基調の企業が目立ちました。
必ずしも業績が悪いわけではありませんが、
市場全体として同じような値動きをしていたことが印象的です。
中東情勢による資材価格や景気への警戒感など、
市場全体の影響を受けていた可能性もあるのではないかと感じました。
一方、銀行は二極化が進んでおり、
利益が約10%以上伸びている企業は株価も堅調に推移していました。
逆に業績の伸びが鈍い企業は株価も伸び悩んでおり、業績と株価の連動性を強く感じました。
ニュースでも話題となっているコンサルティング業界は、
一部企業を除いて成長が鈍化している印象でした。
また、ガス・電力業界は燃料価格上昇の影響を受け、価格転嫁まで時間を要している企業が多く、
業績も伸び悩んでいるように感じました。
反対に、自動車関連は販売台数の回復を背景に、部品メーカーを含めて
今後の業績拡大が期待できそうな企業が多く見受けられました。
また、AI関連企業はもちろんですが、
その周辺企業も比較的高いPERで評価されている印象を受けました。
今回は詳細な集計は行っていませんが、PER20～30倍程度の企業が目立ち、
それ以上のPERとなる企業については、
期待が株価へ十分織り込まれている可能性も考慮したいと感じています。
印象に残った企業
◆フィード・ワン（2060）
飼料メーカーです。輸入飼料価格の高騰が続く中、国内飼料や養殖需要の拡大など、
中長期で恩恵を受ける可能性があるのではないかと感じました。
◆コメ兵ホールディングス(2780)／ネクステージ(3186)
物価高が続く現在、「品質の良いものを少しでも安く購入したい」という需要は
今後も続くと考えています。中古市場は引き続き注目したい分野です。
◆MIC(300A)
共同配送サービスを拡大しており、大手チェーンや家電量販店への販路拡大も進めています。
物流効率化という社会的な流れにも合致しており、今後の成長性に期待しています。
◆大同メタル工業(7245)
軸受けメタル最大手で、自動車向けだけでなく、
AIデータセンター向け非常用発電機関連でも需要が伸びています。
四季報を読んだ中でも、特に興味を持った企業の一つです。
◆伊澤タオル(365A)
上場を知らずに「タオル研究所」の商品を使用していましたが、品質の高さを実感しています。
将来的に株主優待が新設されれば、個人的にも魅力的な企業です。
今回ピックアップした銘柄が、どのように変化していくのか、 継続して変化率を調査してまいります。
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